銃犯罪と公衆電話平時の備え

2022/7/9

先日、アメリカ在住の友人(日本人)が日本に遊びに来ていた。

久しぶりに会って色々な話をしたが、
・銃犯罪
・公衆電話
の話題もあった。

どちらも今の日本の生活では話題になることも無く、意識することもない。

公衆電話。
昭和生まれの自分はもちろん使ったことはあり、今でも使い方はわかる。わからないのは、普段の生活圏でどこに公衆電話があるか。
携帯電話やスマーフォンが普及するまでは、駅やコンビニなど生活圏に公衆電話を見かけることも多く、生活圏にある公衆電話の場所は何となく把握していた。

平成生まれ、特に、後半生まれの人は公衆電話を使えない人も多いと思うが、やはり知っていた方が良さそう、と言う「事件」が起きた。

長時間にわたるauの接続障害(7月2日～5日)。ちょうど、その友人と話した翌日に発生した。
まさか、多くの人が公衆電話に頼ることになるとは想像していなかった。

銃犯罪。
アメリカでは、このところの物価高、それに伴う格差拡大で銃犯罪が目に見えて増えている。
アメリカの都市では、収入格差により住む場所・生活圏が異なる。安全にはお金がかかるのは以前から言われていること。

日本では、裏社会でもない限り銃犯罪を見聞きすることは皆無と言ってもよい近年だった。
昨日(7月8日)までは…

安倍元首相の銃撃事件に関するアメリカCNNの報道を見ていると、日本社会の安全性が特に強調されている印象だった。

選挙キャンペーンで政治家が一般市民と気軽に握手できる環境を「unique culture = 独特の文化」と紹介するコメントもあった。
日本生まれの子供を持つコメンテイターが学校では銃犯罪に対する対応を定期的に訓練している、と言ったことに対するコメントだったように思う。
ちょうど、日本の学校では地震に対する避難訓練が行われているように、アメリカでは銃犯罪に対する訓練が行われるのだろうか。

日本の安全、「独特の文化」、は世界に誇るべきものであるが、それを維持し続けるためにはコストがかかる。
警備員を増やしたり、高度な防犯カメラを設置したりするハードウェア的な対応もあるが、個人個人の意識改革も必要になるかもしれない。

銃声・爆発と思われる「音」が聞こえた時は身を伏せるなど、日ごろの訓練が日常になる社会が求められる時代になったのだろうか？

普段は意識しない、公衆電話と銃犯罪。
緊急事態に備えて、心の準備はしておくに越したことはない。