オンライン講習のために出社

社内教育の一環として我が社でもオンライン学習プログラムが用意されている。毎年似た様な内容の講習を繰り返すだけに思えるが、内容について論じるのは控えておく。先日も社内イントラで受講する様にとの通知が来たが、その注意書に驚愕した。

「e-ラーニングシステムの動作環境は会社のサーバーに構築しています。一般公開のWebサービスではありませんので、会社のLANに接続されているPCからアクセスしていただきます。」

要するにオンライン講習を受講するためには出社せよ、と言うこと。開いた方がふさがらない、とはこの事。

海外メーカーなどでは取引先の担当者に対して、オンライン受講を義務付けている企業もある。最近は受講していないが、よくできた教材で、もちろんネットに繋がっていればどこからでも受講できた。しかも受講言語は選択できる。

拡大解釈すれば、教育に対する考え方、コストの掛け方は企業の成長性とも相関関係があるのでは、と思う。もちろん企業だけでは無く、国力もそうであろう。
新型コロナによる休校時、学校のオンライン学習が叫ばれていたが、各自治体の教育委員会や各学校任せ。学習指導要領は国が作成しているはずなのに、オンライン学習教材を国が作った、と言う話は聞かなかった(少なくとも自分が接したメディアのニュースでは)。
義務教育の小中学校の教育は、もちろん地域に合った授業内容も少しは必要だと思うが、大半は全国共通だと思う。そんな授業のオンライン化を各都道府県に依存するのは前例主義、縦割り行政の弊害なのだろうか？

余り文句ばかり言っても建設的では無いが、先程の注意書の文言が衝撃タイ過ぎて理性を失っているかも知れない。

さて、我が社のオンライン講習、本来は社員全員の受講が必須となっているが、今年は新型コロナとは関係無い理由で受講免除対象なので、勿論受講はしない。